食費の割合について

こんにちは、あきです。

お立ち寄りいただき、ありがとうございます。

今日は、“2月からの食費について”を考えてみようと思い調べてみました。

今まで一定収入がある中で生活する時は、殆ど気にせずに居ましたがこれからはそうはいかないと思ったので、改めて世の中のスタンダードをまず知って、それから自分のスタイルを作ろうと思います。

世の中のスタンダード

参考にさせて貰ったデータはこちら

引用HP：統計局ホームページ/家計調査報告 ―月・四半期・年― (stat.go.jp)

2022年の11月という事もあり、一番近いものだと思います。

そして、物価上昇による影響が出ている時期の数値である事は加味して考えた上で、12月はこの時よりも更に0.3％の消費者物価指数が上昇した事も有るので、その点も含めて考える必要があるかと思います。（11月の消費者物価指数は3.7％で12月は4.0％）

これをもとにして、考えてみようと思います。

このデータによると、年平均で出費は昨年よりも増えている状態ですが、月次平均で見ると減少していました。これは10、11月と連続的に食品や日用品の値上げが有った時期でもあるので、それにより『必要最低限しか買わない』と言った消費者の方が多かったからだと思います。

現に、自分もこの時に缶詰や冷凍食品を事前に買っていた記憶がありますし、確かタイヤなどのゴム製品（輸入必須）も値上げしていたはずです。

だから、名目消費は増加しても、実質は下がったと考えました。

消費支出

このデータにある消費は、生活における消費全てを算出した物なので、今回は更に要点絞って食費だけ見て行きます。

その時使用したデータが、こちら。

引用元データ：家計調査報告（二人以上の世帯）－2022年（令和４年）11月分－ (stat.go.jp)

消費支出248,187円円に対して、今回は食費のみに絞ってみて行こうと思います。

この金額は住居費等を除いた項目であり、こちらの方がより正確かと思ったので、総支出額ではない方のデータから算出しようと思います。

食費状況

11月分の食費は平均81,509円でした。実質でー2.9％という事で消費支出総額よりも抑えているという結果になりました。そして、去年よりも約3％抑えている状況でも名目は去年同月に比べ3.8％UPという状況は、将に≪インフレ≫だと言えると思います。

所得（収入）が増えていないのに、支出が上がるというのは、この辺りからも見ても解る部分だと思います。

割合

住居費等を除く消費支出248,187円に対して食費が占める割合は、概ね33％（計算上は32．84％）でした。統計データ上では、食費は2カ月連続減少とありますが、それでも支出の3割が食事に占められているというのは驚きました。😲

勤労＆無職の差

そして、これは勤労世帯と無職世帯を合算しているという点で、分けてみる必要がありました。

勤労世帯の場合は、実収入502,259円に対して、消費支出（除く住居等）は266,956円でした。

そして、その内の食費割合が、82,968円（消費支出の31，07％）でした。

しかし、無職世帯の場合、実収入57,893円に対して、消費支出（除く住居等）は213,466円でした。その内の食費割合が、76,676円（消費支出の35.92％）でした。

分解してみて驚きましたが、食費の割合以上に収入に占める支出割合の差にびっくりしました。

収入の差

ピックアップしてみただけですが、この差は驚きました。

無職世帯の多くが、貯金を切り崩して毎月の収支を維持しているのに対して、勤労世帯では毎月10万近くの余剰資金をつくれるという事が判りました。

収入としては概ね10倍の差があるという事が判ったのも、今回の勉強になりました。

なお、12月分は、2月7日（火）に公表予定だそうです。

その際に、10～12月期平均及び2022年平均も公表されるとの事で、2021年平均との変化を見るのも勉強になりそうです。

さいごに

今回は、食費についての世の中のスタンダードを調べてみました。

職に就いていてもいても居なくても、生きていく上で食費は必ず掛かるし、それが概ね支出の3割に相当するという事が判りました。自分の1月の家計簿を確認して自分の食費がどの程度のものなのか、2月以降の具体的な対策を考えてみようと思います。

今日の一日が、

皆さんにとって幸せなものでありますように。

また次回こちらでお会いできるのを楽しみにしています。

ありがとうございました。